世界卓球「合同コリア結成」はスポーツの本質をねじ曲げた

 

「スポーツが求められているのは、政治からの自立です」

 

国際卓球連盟(ITTF)の第3代会長を務め、小さなピンポン球で世界をつなごうとした荻村伊智朗(おぎむら・いちろう)さんの”遺言”は、現在のITTF関係者の記憶から消えてしまったのだろうか。

 

スウェーデンのハルムスタッドで開催された第54回世界卓球選手権(団体戦)。

 

女子の決勝トーナメント準々決勝で戦う予定だった韓国と北朝鮮が、急遽「南北合同チーム」を結成するというニュースを聞いた時、そう思わずにはいられなかった。

 

すでにグループリーグを戦い終えた2つの国が合同チームとして決勝トーナメントの準決勝から参加し、戦わずしてメダル獲得が決まるという理不尽な事態が世界選手権の舞台で起こった波紋は決して小さくない。

 

 

今年4月の南北首脳会談で発表された「板門店宣言」には国際競技への共同出場も盛り込まれたが、今回のITTFの対応はあまりに拙速(せっそく)で、スポーツが政治的な動きに飲み込まれた印象はぬぐえない。

1991年の世界選手権幕張大会で荻村さんが結成に奔走した「統一コリア」とは、その経緯と実態がまったく違うからだ。

 

 

「ピンポン外交官」荻村伊智朗の情熱で生まれた1991年の統一コリア

 

朝鮮戦争で分断された国家をスポーツでひとつにしようという動きは、1964年の東京五輪の前からあった。

国際オリンピック委員会(IOC)が統一チームとして東京五輪に参加するよう勧告し、香港で南北の関係者が会談したが、チームの名称や選手の選抜方法などで意見が一致せず、そのまま協議は打ち切られた。

 

 

その後も1988年のソウル五輪を前に南北共同開催も含めたプランが両国で協議されたが、競技の振り分けなどを巡って紛糾。

北朝鮮はソウル五輪への不参加を表明した。

 

そうした交渉のさなか、1987年にITTF会長に就任した荻村さんは、卓球競技だけでも北朝鮮がソウル五輪に参加できる道を探ったが、そのアプローチも苦難の連続だった。

 

 

1988年5月に新潟で開催されたアジア卓球選手権では、大韓航空機爆破事件で国家公務員の日本への入国を禁止していた北朝鮮の選手団を、「政治的な活動を一切しない」という条件付きで参加させた。

 

しかし、朝鮮総連などが主催するパーティーに北朝鮮選手団が参加したことが「政治的活動」とみなされたことに北朝鮮の選手団が反発、大会途中で帰国した。

 

 

翌日の朝刊には『友好卓球 政治のネット』『つまずいた荻村構想』という見出しが躍ったが、荻村さんはあきらめなかった。

スポーツをきっかけに、分断された2つの国を結びつけることができると信じていたのである。

 

その最大のチャンスを1991年、千葉の幕張で開催される世界選手権に求めた荻村さんは、韓国に20回、北朝鮮にも15回足を運び、統一チーム結成を訴え続けた。

 

 

当時、その理由を尋ねた新聞記者に荻村さんはこう答えている。

 

「もし、終戦後のヤルタ会談で日本の分断が決まっていたら、当時、中学1年生だった私も何とか日本をひとつにしようと頑張ったはずです。スポーツが政治を動かすことはできない。でも、援護射撃はできる。スポーツの本質を曲げずに、政治が歩み寄りやすい場を設定する。それがスポーツ側にいる人間の力量です」

 

 

当時、両国の関係者による南北スポーツ会談は統一チーム結成に向けて前向きな議論を続けたが、調印式の直前になってこれまでと同じように紛糾した。

 

「朝鮮戦争が休戦中なのに、どちらかが軍事境界線をまたいで合同合宿を行なうことはできない」

「合宿でコンビネーションを高めないと、大会で勝てない。統一チームとして世界に恥をさらすわけにいかない」

と、極めて現実的な難題が持ち上がると、荻村さんは日本の自治体関係者にすぐ連絡をとり、長野、長岡、千葉の3カ所で合同合宿をするプランを提示した。

 

他の国の理解を得たうえでITTFの理事会にも議題をあげ、承認を得て統一チーム「コリア」の世界選手権参加を実現させたのだ。

 

「大会の前日までは、最大限の優遇をします。でも、大会が始まったら、あなたたちは(ITTFに加盟している)108協会のひとつです。いっさい優遇はしませんから」

 

大会の開幕直前、荻村さんは南北の指導者や選手たちにそう告げるのも忘れなかった。

そして世界選手権の舞台に登場した史上初の統一コリアチームは、まさにスポーツの力で世界を驚かせた。

 

団体戦で9連覇を目指した中国を決勝で下し、世界の頂点に立ったのだ。

朝鮮民族の唄「アリラン」の大合唱のなか、朝鮮半島を青く染めた統一旗がセンターポールに掲げられた光景が世界中に発信されたのである。

 

 

米中国交正常化につながった1971年の世界選手権名古屋大会に続く”ピンポン外交”を成功させた後も、荻村さんがさらに南北が歩み寄る機会を作ろうとしたことはあまり知られていない。

 

世界選手権での活躍を讃えた荻村さんは、南北の関係者に

「4年後、南北で世界選手権を共催しましょう」

と提案したのだ。

 


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「前半の団体戦を平壌、後半の個人戦をソウルでやるのです。団体戦が終わったあと、世界各国の代表選手たちは平壌から板門店を通って韓国に入る。その様子を世界中のメデイアが伝えれば、朝鮮半島を取り巻く環境が大きく変わるかもしれません」

 

このプランは実現しなかったが、ここで伝えたいのは、それほどまでの情熱とビジョンをもって国際社会と向き合ったスポーツリーダーが、卓球界に、日本にいたということである。

 

 

日本の女子選手たちが見せてくれたトップアスリートの矜持

 

それに比べて、今回の合同コリアチームはどうだったか。

現地からのレポートによると、今回の合同チーム結成は選手の入場行進の際に、突然、場内アナウンスで伝えられたという。

 

「和気あいあいとした雰囲気の中で、いきなり場内アナウンスで『北と南はお互いが戦うことを望んでいない。準々決勝で戦わずに、準決勝で統一チームで戦う。名称はコリア』と発表。

それから5時間後には国際卓球連盟(ITTF)のトーマス・バイカート会長、IOCメンバーの柳承敏氏(韓国)が記者会見。『昨日のITTFでの新財団のレセプションで両チームと話し合いを決めた。アクシデント(偶然)のような出来事だった』と伝えた」(『卓球王国』のサイトから抜粋)

 

 

突然の合同チーム結成に、グループリーグで韓国、北朝鮮と対戦したチームは感情の置き場に苦心しただろうし、何より、準決勝で対戦することになった日本チームには大きな動揺が走っただろう。

 

 

バイカート会長は「これはルールを超えた出来事だ」と語ったというが、世界選手権を主催する立場の組織や人間が、ルールを超えて尊重すべきものが存在するのだろうか。

 

南北会談での決定に配慮するのであれば、3カ月後にジャカルタで開催されるアジア競技大会に向けて準備を進めるべきである。

事前にしっかりとしたビジョンを描き、必要な調整をしっかりとすれば、南北の融和ムードを盛り上げる大会になるかもしれない。

 

 

明らかに「スポーツの本質」を曲げた今回のITTFの判断を批判の対象から救ってくれたのは、日本女子の素晴らしい振る舞いとプレーである。

 

「歴史的な一戦」と政治主導的なアナウンスが流れるなか、1番手に抜擢された伊藤美誠はさまざまなプレッシャーをはねのけ、初対戦となる韓国のチョン・ジヒを3-0で一蹴した。

 

2番手の石川佳純は、リオデジャネイロ五輪の女子シングルス3回戦で敗れた北朝鮮のキム・ソンイをフルゲームの死闘の末に下した。

 

 

そして3番手の平野美宇も、アジアを制した高速卓球で韓国のヤン・ハワンを3-1で撃破した。

 

1試合も落とさずに決勝進出を決めた彼女たちのプレーは、世界最高峰のコートを政治ショーの舞台からスポーツの舞台に引き戻してくれた。

 

 

強い精神力と卓越した技術、そして卓球という競技に人生をかけて打ち込んできたトップアスリートとしての矜持(きょうじ)を世界中の人たちに伝えたのである。

あえて逆説的な言い方をすれば、彼女たちのプレーこそ、過去のピンポン外交の系譜につなげてもいい功績ではないだろうか。

 

 

日本のスポーツは、政治から自立できているのか

 

スポーツと政治の関係について振り返る時、日本には苦い記憶がある。

 

 

1980年のモスクワ五輪ボイコットである。

当時のソ連のアフガニスタン侵攻を非難したアメリカのカーター政権がボイコットを表明。西側諸国にもボイコットを呼びかけ、日本はそれに従った。

だが、この時、西側諸国といわれる国のすべてがボイコットしたわけではない。

 

イギリスやフランスはそれぞれの政権がボイコットを表明したものの、国内のオリンピック委員会がスポーツの権限と責任でモスクワ五輪に参加したのだ。

 

 

冒頭で紹介した荻村さんの言葉は、日本のモスクワ五輪ボイコットについて言及したコメントの一部である。

 

荻村さんはそのインタビューのなかで、こうも言及している。

 

「日本のモスクワ五輪ボイコットがよかったのか。今考えると、ボイコットの意義はなかったと思う。もし参加していたら、日本はソ連に対してもっとはっきりモノを言えたのではないですか。

今の日本にとって対米協調が国是(こくぜ)であることは認めますが、スポーツまで米国の意向に従う必要があったか。三権分立並みとはいわないが、スポーツをもっとのびのび、おおらかにやらせたらどうですか」

 

 

今回の南北合同チーム結成は、スポーツが政治とどう向き合うべきか、その距離感のとり方の難しさを改めて露呈した。

 

こうした問題に直面した今だからこそ、2020年に東京で2度目のオリンピック・パラリンピック開催を迎える私たちは、荻村さんが遺してくれたメッセージをあらためて胸に刻むべきではないだろうか。

 

40年近く前、私たちの国のスポーツが政治に屈した過去を忘れてはいけない。

 

 

 

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